身内に不幸があった際、会社を休むことは社会的に認められた当然の権利です。この休暇は「忌引（きびき）休暇」または「慶弔（けいちょう）休暇」と呼ばれ、ほとんどの会社で福利厚生の一環として就業規則に定められています。しかし、いざその状況に直面すると、深い悲しみと動揺の中で、誰に、いつ、どのように連絡すれば良いのか、判断に迷ってしまうものです。まず、不幸があった場合、可能な限り速やかに会社へ連絡を入れることが最も重要です。連絡方法は、原則として直属の上司への電話が望ましいとされています。メールやチャットツールは、相手がすぐに確認できるとは限らないため、緊急性の高い第一報としては避けるべきです。電話では、まず「〇〇（自分の名前）です。夜分遅くに（あるいは早朝に）申し訳ありません」と前置きし、「実は、本日〇〇（続柄）が亡くなりましたので、忌引休暇をいただきたく、ご連絡いたしました」と、誰が亡くなったのかを明確に伝えます。その上で、通夜や告別式の日程、場所が分かっていれば伝えますが、決まっていない場合は「詳細が決まり次第、改めてご連絡いたします」と伝えれば問題ありません。次に、休暇の日数を確認します。忌引休暇の日数は、故人との続柄によって会社ごとに定められています。例えば、配偶者や父母、子の場合は七日から十日間、祖父母や兄弟姉妹の場合は三日間程度が一般的です。上司に確認するか、就業規則を閲覧して、自分が何日間休めるのかを把握しましょう。休暇中は、葬儀の準備や弔問客への対応で多忙を極めますが、会社の業務に支障が出ないよう、最低限の引き継ぎを行う配慮も必要です。後任者や同僚に、進行中の業務の状況や緊急の連絡先を伝えておくと、職場も安心してあなたを送り出すことができます。